2024年度最新版：ウェルネスとウェルビーイングのトレンド【日本のウェルネス市場の展望は？】

2024年5月17日

現代社会において、健康と幸福度の向上はさらに重要視されています。

この記事では、「ウェルネス」と「ウェルビーイング」に関する最新トレンドや企業の取り組みを紹介し、読者の健康意識を高めることを目的としています。

健康意識の高いビジネスパーソン、企業の人事担当者、ウェルネスプログラム導入を検討している経営者さんはぜひ最後までごらんください。

ウェルネスとウェルビーイングの定義

まず、ウェルネスとウェルビーイングの定義についてそれぞれご説明します。

ウェルネスとは

身体的、精神的、社会的な健康状態の維持・向上を目指す活動やライフスタイルを指します。具体的には、運動、栄養、睡眠、ストレス管理など、多岐にわたる要素が含まれます。ウェルネスは個人の生活の質を高め、長期的な健康を維持するための積極的な取り組みです。

ウェルビーイングとは

個人やコミュニティが幸福感や満足感を感じる状態を意味します。これは、身体的健康に加えて、精神的健康や社会的つながりも含む、より広範な概念です。ウェルビーイングは、個人の生活全体の質を向上させるための包括的なアプローチです。

ウェルネスについて解説した記事もございますので、気になった方はご覧くださいませ。

世界のウェルネス市場の現状と成長

まず世界のウェルネス市場の現状と成長予測について、ご説明した後に、日本のウェルネス市場の今後について解説いたします。

世界のウェルネス市場規模と成長予測

世界のウェルネス市場は急速に成長しており、その規模は2020年に4.5兆ドルに達しました。

2025年までに市場は年平均成長率（CAGR）5.9%で拡大し、約6兆ドルに達すると予測されています。

消費者の健康意識の高まりとともに、健康関連製品やサービスの需要が増加していることに起因しています。

世界の主要プレイヤーとその成功事例

ウェルネス業界には、多くの主要プレイヤーが存在します。

例えば、フィットネスジムチェーンの「エクササイズ・イズ・メディスン」や、健康食品メーカーの「ネイチャーメイド」、メンタルヘルスケアサービスを提供する「カーム」などが挙げられます。

これらの企業は、消費者の健康意識の高まりを受けて、革新的なサービスや製品を提供しています。

特に、フィットネス市場は大きな成長を見せており、2021年には世界のフィットネス市場の規模は約96億ドルに達しました。また、健康食品市場も成長を続けており、2020年には市場規模が約1,400億ドルに達しました。

日本のウェルネスの市場の現状と成長

日本のウェルネス業界も急速に発展しており、企業の取り組みが注目されています。

実は日本の市場規模はウェルネスという枠組みでは算出されていませんが、経済産業省によると約10兆円規模と推計されています。

日本の現状と課題

日本では、労働時間の長さやストレスの多さが課題とされています。

これを解決するために、多くの企業がウェルネスプログラムを導入しています。例えば、ある調査によると、日本の企業の約40%が何らかの形でウェルネスプログラムを導入しており、その効果として従業員の健康状態の改善や生産性の向上が報告されています。

日本のウェルネス企業の取り組み事例

日本の企業は、従業員の健康とウェルビーイングを向上させるための様々な取り組みを行っています。いくつかの成功事例をご紹介します。

株式会社ティップネス(フィットネスジム)

日本全国に展開するフィットネスクラブチェーンで、ヨガ、ピラティス、ダンスなど多彩なフィットネスプログラムを提供しています。専門のトレーナーによる個別指導や栄養士による食事指導も行い、会員の健康とウェルビーイングを総合的にサポートしています。

株式会社DHC(サプリメント)

健康食品メーカーのDHCは、サプリメントや健康食品を提供することで、消費者の健康維持をサポートしています。DHCは、高品質な製品を手頃な価格で提供することに注力しており、多くの消費者に支持されています。また、オンライン販売や店舗展開を通じて、幅広い顧客層にリーチしています。

ピースマインド株式会社(メンタルヘルスケア)

メンタルヘルスケアサービスを提供するカウンセリングルーム・ピースマインドは、個人や企業向けにカウンセリングやメンタルヘルスプログラムを提供しています。特に、企業向けのメンタルヘルスサポートプログラムは、従業員のストレス管理やメンタルヘルス向上に効果を発揮しており、多くの企業から高い評価を受けています。

これらの取り組みは、日本のウェルネス市場の成長を支える重要な要素となっており、今後もさらなる発展が期待されています。

ウェルネスプログラム導入の成功事例

国内企業の中には、ウェルネスプログラムの導入により、従業員の健康改善と生産性向上を実現している事例もあります。

株式会社リクルート

株式会社リクルートでは、フィットネスジムの導入や健康セミナーの開催により、従業員の健康意識が高まりました。これにより、同社の病欠率が10%減少しました。リクルートは、従業員が健康であることが企業の生産性向上につながると考え、積極的な健康支援プログラムを実施しています。

(RIZAP法人｜人材価値を最大限引き出す人的資本経営を推進) (RIZAP法人｜人材価値を最大限引き出す人的資本経営を推進)。

株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントでは、メンタルヘルスサポートプログラムの導入により、従業員のストレスレベルが20%減少しました。また、このプログラムにより、業務効率が15%向上しました。サイバーエージェントは、従業員のメンタルヘルスを重視し、定期的なカウンセリングやメンタルヘルスセミナーを提供しています。

(Reloclub)

日本のウェルネス市場の展望

ウェルネス業界の未来は、開けていると予想されています。ここからは、いくつかのトレンドをご紹介します。

日本のウェルネス市場のトレンド予測

ウェルネスとテクノロジーの融合が進み、より個別化された健康管理が可能になると考えられています。例えば、ウェアラブルデバイスやAIを活用した健康管理が普及し、個々の健康状態に合わせたアドバイスが提供されるようになるでしょう。また、メンタルヘルスへの関心が高まり、関連サービスの需要が増加するでしょう。

具体的には、2023年までにウェアラブルデバイス市場は年平均成長率（CAGR）20%以上で成長し、メンタルヘルスケア市場も年平均成長率15%で拡大する見込みです。

ここに関しては世界の潮流と差分はないですね。

技術の進化

ウェアラブルデバイスやAIを活用した健康管理が普及し、個々の健康状態に合わせたアドバイスが提供されるようになるでしょう。

例えば、スマートウォッチやフィットネストラッカーが、リアルタイムで健康データを収集し、個別の健康管理プランを提供します。これにより、個々の健康状態に合わせた効果的なサポートが可能になります。

ウェルネスプログラムの取り組み事例

Google

Googleは、従業員の健康とウェルビーイングを重視し、多岐にわたるウェルネスプログラムを提供しています。Googleのプログラムには、オンサイトのフィットネスセンター、栄養バランスの取れた食事、メンタルヘルスサポートが含まれます。特に、パンデミック中にはバーチャルフィットネスクラスやメンタルヘルスビデオシリーズを導入し、30,000人以上の従業員が参加しました。このプログラムにより、Googleは健康関連コストを50%削減しました (OffYoga, Inc.) (Hussle)

Johnson & Johnson

Johnson & Johnsonは、「Live for Life」という包括的なウェルネスプログラムを導入しています。このプログラムには、健康リスク評価、フィットネスチャレンジ、栄養指導、禁煙サポート、ストレス管理プログラムが含まれます。導入後、同社は従業員の病欠率を20%減少させ、3年間で約2250万ドルの健康関連コストを削減しました (Hussle)